おすすめの給与計算システム料金比較

本カテゴリーでは、従業員の給与計算を行えるシステム5製品について、それぞれの機能・特徴や使いやすさ、費用などで比較検証していきたいと思います。

給与計算システム製品を一覧比較

自社の勤怠管理システムや、経費精算システムとの連携も重要になってくる給与計算システム。主な製品をピックアップして、機能特徴と利用月額をまとめました。システムを検討する際はご参考ください。

給与計算システムの総評

給与計算システムにおける基本機能に関しては、どのメーカーの製品もきちんと実装されています。ですが比較表を見ると、各社ごとに様々な顧客ニーズへどう対応しているかという違いが確かめられます。

例えば、正社員が主で、各種税金や保険料に関する計算が必要なものの、なるべくランニングコストを抑えたい会社であれば、月額1,980円という「フリーウェイ給与計算」がおすすめです。

一方、さらに正社員が多く、より細かな計算や個別事情にも自動で対応してもらいたい場合は、「MFクラウド給与」を選択すべきでしょう。

対して、パート・アルバイト従業員が主戦力の会社や、日雇い労働者などを多く活用している職場であれば、「クラウド給与計算ソフトfreee」というチョイスができます。

また、主戦力は非正規従業員でも、個々で時給が異なり、さらに正社員と同じ勤務スタイルで働くことが基本の会社であれば、賃金形態を個別設定できる「GLOVIA きらら人事給与」が適しているかも知れません。

その他、勤怠管理などの就業情報システムで、すでにアマノ社のシリーズを採用している企業では、それらと連携できる「TimePro-XG 給与」の導入が最善です。

給与計算システムを詳しくチェック

クラウド給与計算ソフトfreee

引用元：クラウド給与計算ソフトfreee
（https://www.freee.co.jp/hr/payroll-processing）

勤怠管理システムを内蔵しており、そのデータを基に、時給や日給を自動計算してくれる機能を実装。出勤簿・賃金台帳・労働者名簿も作成できます。給与明細は従業員がオンライン上で確認可能。

システムのポイント

• 時給日給の自動計算機能
• 給与明細のオンライン共有対応
• 出勤簿・賃金台帳・労働者名簿の作成可能

料金プラン

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MFクラウド給与

引用元：MFクラウド給与
（https://biz.moneyforward.com/payroll）

株式会社マネーフォワードが手掛けるシステム。源泉徴収税額や健康保険、厚生年金保険、雇用保険、40歳から65歳未満を対象とした介護保険料などはすべて自動計算。各種帳票の出力に対応しながら、一方で支払明細をweb上で確認できる機能も搭載。

システムのポイント

• 法律・税制改定に自動アップデート対応
• 給与明細のオンライン共有機能
• 初心者にもやさしい簡単操作

料金プラン

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フリーウェイ給与計算

引用元：フリーウェイ給与計算
（http://freeway-kyuuyo.net/）

所得税、雇用保険、社会保険、年末調整などの計算機能を実装。同社製のマイナンバーシステムや、勤怠管理システムなどとの連携が可能となっています。帳票は、印刷とオンライン送付の双方に対応。

システムのポイント

• 同社マイナンバー・勤怠管理ソフトとの連携対応
• 所得税、雇用保険、社会保険、年末調整などの計算機能
• 帳票印刷・オンラインの双方対応

料金プラン

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GLOVIA きらら人事給与

引用元：GLOVIA きらら人事給与
（http://www.fujitsu.com/jp/services/application-services/enterprise-applications/glovia/glovia-kirara/lineup/hr-pr/）

富士通が提供しているシステム。経理部門担当者が慣れ親しんでいる、給与明細書と同じレイアウトの入力画面を採用している点が特徴。計算式や賃金表なども、画面から簡単に設定できます。

システムのポイント

• 給与明細と入力画面の統一
• 社員情報の一括登録可能
• 賃金形態の異なる個別設定対応

料金プラン

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給与パッケージシステム TimePro-XG 給与

引用元：給与パッケージシステム TimePro-XG 給与
（http://www.tis.amano.co.jp/product/salary/salary-information/）

同社の就業情報システムとデータ連携が可能。帳票類の作成だけでなく、印刷の効率化にも重きをおいており、給与明細書を自動で印刷、折り畳み、圧着できる機能も実装している点が大きな特徴です（専用プリンターと用紙が必要）。

システムのポイント

• 同社の就業情報システムとのデータ連携可能
• 帳票類の自動印刷・折り畳み・圧着可能
• 昇給改定の自動修正可能

料金プラン

要問合せ

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給与計算システムを導入・管理する際の注意点

何の為に導入するかを明確にしておく

そもそも、どうして給与計算システムを導入したいのか、導入後はシステムを誰がどのように管理していくのか、またシステム導入によって実際にどのような効果を期待したいのかという、目的意識をはっきりとさせておかなければなりません。

給与計算システムは、メーカーごとに違いがあり、自社にとってどの製品がベストであるのか、適正に選択する為にも、まずは給与計算システムの導入意図が明確になっていることが必須です。

導入効果を冷静に計算する

目的意識が明確であっても、製品選びに失敗しては意味がありません。給与計算システムを選ぶ際は、メーカーごとの特性や、自社の職場環境や雇用・給与形態との適合性だけでなく、ランニングコストや、操作担当者の給与に関する変更点といった金銭面についても、システム導入によって期待できる経費削減効果などと照らし合わせながら、客観的に検証することが欠かせないでしょう。

すでに導入しているシステムの有無

給与計算システムを導入する上で、人事管理や就業・勤怠管理など種々の分野に関して、既に何らかの管理システムを導入しているのかどうかは、重要なポイントです。

もしも導入しているシステムがあるのであれば、それらの既存システムと、新しい給与計算システムをリンクさせて、より業務の効率化を図れるかも知れません。

セキュリティ対策の強化

給与計算システムは、企業にとって機密情報の詰まった金庫であり、従業員のプライバシーの塊であるともいえます。その為、厳重なパスワード設定や、給与計算システムにアクセスできる人間を限定・精査するといった、日常のセキュリティ対策はもちろん、第三者によって操作されたり不正にアクセスされたりしない環境を、徹底的に構築することが不可欠です。

製品によっては、誰が、いつ、どの情報へアクセスしたのかを記録し、追跡を可能にするアクセスログ収集機能が実装されている場合もあります。

システム導入に伴う変化の周知徹底

例えば、給与計算システムを導入することにより、それまでは紙で渡していた給与明細などを、従業員が独自に端末を使って確認したり、メールなどで受け取ったりできるようになるかも知れません。

そこで、システム導入によってどのような変化がもたらされるのか、またそれについてどのように対応すれば良いのかといった情報を、全従業員へきちんと伝達しておくことが必要です。