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DirectHR
労務管理システム比較
システム名 | データの 自動入力 |
帳票種類 | 利用月額 (50人相当) |
---|---|---|---|
オフィスステーション 公式サイトを見る |
119種類対応 | 10,000円 | |
SmartHR 公式サイトを見る |
- | 約10種類 | 19,800円 |
社労夢 Company Edition Lite 公式サイトを見る |
約70種類 | 要問合せ | |
jinjer労務 公式サイトを見る |
不明 | 15,000円 | |
ARDIO 公式サイトを見る |
- | 不明 | 不明 |
DirectHRの口コミ・レビュー
公式HPで情報が確認できませんでした。
DirectHRの特徴
DirectHRはweb給与明細やマイナンバー、年末調整の電子申告などに対応した労務管理システムです。その特徴や基本情報についてご紹介します。
電子申請が完了するまでナビゲートが充実
各メンバーの労務情報を管理するにあたり、様々な電子申請に対応しているのがDirectHRの特徴です。入社退社時の手続きをはじめ、転勤や結婚・産休・育休・高年齢雇用・介護休業など…。社員それぞれで必要となる様々なライフイベントに対応した電子申請を簡単にナビゲートします。
機能の充実さはもちろんのこと、親切なユーザーインターフェースとナビゲート機能により、ペーパーレスに馴染みのないユーザーでも手軽に使用し、目的の手続きを達成できるでしょう。システムの導入時に説明会やマニュアルの作成が必要ないのもメリットの一つです。
マイナンバーの収集と高いセキュリティ体制
ペーパーレス化を推進するにあたって、マイナンバーの収集と管理は避けて通れません。DirectHRはマイナンバーについて、メールによる招待機能で簡単に収集することが可能です。対象者には2クリックで招待メールを送信し、本人に入力を依頼できるため管理者のコストを大幅に軽減可能。確認書類などの画像を送信する際も、強固なセキュリティでやり取りを保護します。
社員ごとの収集状況をいつでもリアルタイムにチェックできる他、再依頼や管理者側による入力も可能となっています。各自が都合の良いタイミングでマイナンバーについての対応ができるシステムです。
公文書の配布や受取をWebで完結できる
離職票や労災通知書など、企業内で取り扱っている多数の公文書は、DirectHRで管理することでweb上にて送付・受取が可能となります。電子申請により、印刷の手間や保管が一切省かれるため、必要な書類を社印個人のアカウントに対してアップロードすることが可能。社員は都合の良いタイミングでアップロードされたデータをダウンロードすれば受取完了となります。
離れた場所で働いている社員に対しても、迅速にタイムリーな対応が可能です。高度なセキュリティ体制でファイルを保護しているため、大規模な企業でも不便なく利用可能です。
担当者必見!失敗しない労務手続きシステムの選び方とおすすめガイド
DirectHRの操作画面
DirectHRのサービス紹介動画
DirectHRの主要機能
- 公文書配布・受取り
- 申請機能
- 外部連携API
- マイナンバー対応
- スマートフォン対応
- 給与明細
- セキュリティ(アクセス制限・申請結果処理など)
DirectHRの料金プラン
- 10名まで:無料
- 11~500名まで:400円/1名
- 501名以上:要問合せ
DirectHRの販売元
株式会社エムケイシステム